#防衛 の新書一覧

近年、危惧される「台湾有事」。 中国の軍事力増強は目覚ましく、台湾周辺での演習も常態化している。１９５０年以来、中台双方の軍事行動を封じてきた米国の関与も揺らぐ。危機は本当に避けられないのか。 本書は「侵攻か否か」という単純な議論を超え、中台の軍事・防衛力を検証し、歴史とともに作り上げられた複雑な抑止と危機管理のメカニズムを解き明かす。 安定と平和のために国際社会、そして日本は何ができるか。 ■目　次■ はじめに 序　章　「台湾有事」とは何か 第1章　歴史の影ーー海峡を隔てた内戦の継続と冷戦 1　日本による台湾の割譲と返還　１８９５〜１９４５ 2　台湾海峡で睨み合う蔣介石と毛沢東　１９４５〜１９６０ 3　大陸反攻と外交闘争　１９６０〜１９６９ 4　狭まる国際空間と対米断交 １９６９〜１９７９ 5　民主化の波と蔣経国の決断　１９７９〜１９８７ コラム１　日本の戦後処理で「放棄」された台湾 コラム２　米中「三つの共同コミュニケ」と「一つの中国」をめぐる相違 コラム３　米国の台湾関係法と「現状維持」の戦略 第2章　冷戦後の台湾ーー統一圧力下の危機管理と現状維持 1　李登輝の政治改革と危機の再燃　１９８８〜２０００ 2　陳水扁政権への「独立」阻止の圧力　２０００〜２００８ 3　馬英九の対中融和路線と統一への懸念　２００８〜２０１６ 4　民主主義国の蔡英文への支持　２０１６〜２０２４ 5　内外の制約と頼清徳政権　２０２４〜 第3章　中 国の台湾侵攻は可能か？ーー決断を縛る三つのハードル 1　台湾侵攻の決断条件 2　中国人民解放軍の実力 3　想定される侵攻シナリオ 第4章　台湾はいかに守るか？ーー台湾防衛の実像 １　専守防衛への転換と戦略の調整 ２　台湾を防衛する「中華民国」の軍隊 ３　国家総動員体制 ４　米国依存の軍事力整備からの脱却 ５　中国の侵攻シナリオに対する軍事力 第5章　軍 事侵攻か？　平和統一か？ーー台湾統一への道筋 1　侵攻を決断する「好機」と「最後の機会 2　平和統一路線と台湾をめぐる正統性 3　戦わずして統一するアプローチ 4　武力が選ばれるとすればーー条件付きの将来戦 第6章　「台湾有事」は回避できるか？ーー抑止と危機管理のメカニズム 1　米中の思惑が交叉する台湾海峡 2　米台関係の実務と基盤 3　危機回避を支える国際関与 4　「台湾有事」と日本 終　章　台湾海峡の平和と安定 おわりに 主要参考文献 関連年表

経済評論家・上念司が日本経済を防衛するために緊急提言！！ “トランプ関税”に振り回されて、日本が壊される前にーー。 「トランプの人物像と戦略」、「日本経済の未来」「世界経済の行方」……、 そして、「日本を守るためにはどうすればいいのか？」。 これらを最新の情報と経済理論で、わかりやすく解説する一冊です。

日本を支配する幻想……今ある装備と法律のままでは国民の命を守れない!? 　戦後、日本は長らく戦争に巻き込まれることはなかった。真に喜ばしいことだが、それは日本人の努力によるものというよりも、偶然や幸運に恵まれた結果である。我が国が国防の方針としている「専守防衛」は抑止力が効きにくく、戦争を誘発しやすい。本来、「専守防衛」では、著しく不利な戦略をとりつつ、国防を全うするために、必然的に「重武装」だ。充分な防衛力を維持するためには、現在の数倍の防衛予算と、自衛隊の規模が必要である。また、全国津々浦々に防空壕やシェルター、敵の侵攻を阻むための陣地などを構築する必要がある。これも国民生活の大きな負担となることは間違いない。はたして、そこまで真剣に考えた上で、我々日本人は「専守防衛」を選択しているのだろうか。（「はじめに」より） 　気鋭の軍事ジャーナリストが日本の安全保障について疑問を投げかける一冊。電子版まえがきを追加収録。 第一章　専守防衛と「平和憲法」 第二章　シビリアン・コントロールのない国 第三章　日本の防衛は隙だらけ 第四章　冷戦は終わっていない！ 第五章　日米同盟は信用できるか 第六章　水際の防衛 ●清谷信一（きよたに・しんいち） 1962年生まれ、東海大学工学部卒。軍事ジャーナリスト、作家。日本ペンクラブ会員。2003〜08年まで英国の軍事専門誌「ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリー」日本特派員。現在ドイツの防衛専門誌「European Security and Defence（英字誌）」日本特派員。「東洋経済オンライン」「Japan in Depth」などのニュースサイトにも寄稿。特に防衛調達の問題点に強い。著書に『国防の死角』（PHP）、『専守防衛』（祥伝社新書）、『防衛破綻』（中公新書ラクレ）、『自衛隊、そして日本の非常識』（河出書房新社）、『弱者のための喧嘩術』（幻冬舎アウトロー文庫）、『こんな自衛隊に誰がした！　戦えない「軍隊」を徹底解剖』（廣済堂出版）、『不思議の国の自衛隊　誰がための自衛隊なのか!?』（KKベストセラーズ）、『ル・オタク　フランスおたく物語』（講談社文庫）、『軍事を知らずして平和を語るな』（石破茂との共著／KKベストセラーズ）、『アメリカの落日 「戦争と正義」の正体』（日下公人との共著／廣済堂出版）など多数。

台湾有事が現実的な懸念となる今、自衛隊の安定的な運用のためにも防衛産業の再興が欠かせない。しかし、日本の防衛産業には何重もの「足かせ」がある。顧客は自衛隊だけ、大企業の弱小部門に過ぎない存在感の低さ、筋違いの「死の商人」批判などから、「本当はやめたい」会社も少なくないのだ。一貫して自衛隊と防衛産業の取材を続けている専門家が語る、「軍産複合体」のリアルな姿。

無人のドローンが都市を襲う。人工衛星がハッキングされる。ウクライナ侵攻ではＳＦ小説さながらの事態が現実となった。戦後77年、米軍に依存した自衛隊は「弾薬がない」「戦闘機が飛ばない」「隊舎はボロボロ」の三重苦に陥る。激動する世界と日本の安全保障の「いま」に迫る。

「日本共産党が党首公選を実施すれば日本の政治がマシになる」 日本の主要政党で党首公選が行われていないのは、共産党と公明党のみである。 約半世紀にわたり、共産党員として活動し、政策委員会で安保外交部長を務めたこともある著者が、なぜ、党員による投票が可能な党首公選制を訴え、自ら立候補を宣言するのか？ そして、持論である安保・防衛政策についての転換を公約に掲げる理由とは。 第一章　なぜ党員投票による党首選挙を求めるのか 1　政策その他で重要な違いがある 2　党首公選が共産党にとって必要な理由 3　党首公選が党の自己改革を促していく 第二章　私には立候補する資格がある 1　共産党内の異論の存在を私は体現している 2　実践を通じて共産党と私の溝は埋まった!? 3　安保・自衛隊問題で論争のないことが混迷を生んでいる 第三章　野党共闘を魅力化する安保・防衛政策へ 1　「核抑止抜きの専守防衛」を共産党の基本政策とする 2　野党共闘を魅力あるものとするために 3　台湾有事に日本はどう臨むべきか 4　政党と個人・市民団体のアプローチは異なる 第四章　国民との接点を広げるための三つの問題 1　「人間の顔をした資本主義」を提唱する 2　「左側の自民党」をめざすべきだ 3　共産主義とは何かから日本共産党の名前を考える 終章　共産党の安保・自衛隊・憲法論を深掘りする1　私の提案は綱領と大会決議の枠内である2　私の提案は綱領の帝国主義規定の延長線上にある3　「自衛隊＝対米従属軍隊」論をめぐって4　共産主義の理想は非軍事だが政策は自衛である5　自衛隊をめぐる憲法問題をどう乗り越えるか

目を覚ませ、防衛省！これじゃ、この国は守れない。言うべきことを政界に言わず、現場の実情を知らず…。防衛省には危機感があるのか？国民をごまかそうとしていないか？元・海上自衛隊自衛艦隊司令官（海将）が危機感と使命感で立ち上がった。ＧＤＰ比２％を問う。

ロシア・ウクライナ戦争を専門家が詳細に分析 渡部悦和元陸将、井上武元陸将、佐々木孝博元海将補の３人が徹底討論。 日本が教訓とすべきことを明確に提言する！ ■ウクライナ侵略までの経緯 ・プーチンの「大義」と「歴史観」 ・ウクライナ、ロシア、ベラルーシの歴史 ・NATOとプーチンの関係 ・ウクライナの歴史と対ロシア感情 ・クリミア併合とウクライナ紛争 ■侵略直前に起きたこと ・情報戦 ・サイバー戦 ・宇宙戦、ウクライナの軍事強化 ・ロシア軍のずさんな作戦構想と組織 ■２月24日から起きていること ・陸海空戦それぞれの推移 ・情報戦、サイバー戦の推移 ・経済戦の効果分析 ・核兵器、生物兵器使用可能性の分析 ■今後の展開 ・ロシアレジームチェンジの可能性は ・プーチンの失脚はあるのか ・経済制裁の効果 ・米国の利益はどこにあるか ・中国の立場はどう変化するか ・NATOの今後 ■日本が教訓とすべきこと ・国家指導者のありかた ・国民と「国家防衛」の意識 ・強い国家とは何か ・日本人の極端な「軍事アレルギー」 ・弾道ミサイルへの対応 ・軍民一体の作戦の必要性 ・日本は市街戦に対応できるのか 【著者プロフィール】 渡部悦和　（わたなべ・よしかず） 1955年愛媛県生まれ。元陸将。 1978年東京大学卒。 陸上自衛隊入隊後、外務省出向、ドイツ連邦軍指揮幕僚大学留学等を経て、東部方面総監。2013年退職。 著書に、『米中戦争』（講談社）など多数。 井上武　（いのうえ・たける） 1954年徳島県生まれ。元陸将。 1978年防衛大学校卒（22期）。 陸上自衛隊入隊後、ドイツ連邦軍指揮幕僚大学留学、ドイツ防衛駐在官、陸上自衛隊富士学校長等を経て、2013年退職。 陸上自衛隊最新兵器について、『月刊JADI』（日本防衛装備工業会）等の雑誌に数多く投稿。 佐々木孝博　（ささき・たかひろ） 1962年東京都生まれ。元海将補。 1986年防衛大学校卒（30期）、博士（学術）。 海上自衛隊入隊後、オーストラリア海軍大学留学、在ロシア防衛駐在官等を経て、下関基地隊司令。2018年退職。 著書に、『近未来戦の核心 サイバー戦』（育鵬社）など多数。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

防衛省「背広組」トップ、防衛事務次官。2015年から17年まで事務次官を務め南スーダンPKO日報問題で辞任した著者が「失敗だらけの役人人生」を振り返る。自衛隊のイラク派遣、防衛庁の省移行、安全保障法制などの知られざる舞台裏を語る。

2007年に念願の「省」に格上げを果たした防衛省。15年には集団的自衛権の行使を可能とすることなどが盛り込まれた「安全保障関連法」が成立し、ますます存在感を増している。歴代防衛官僚や幹部自衛官から、その組織の実像に迫る。

「究極の男性組織」に身を置いた「防大女子」の生活、人生とは？ 防衛大学校の全学生に女子学生が占める割合はわずか12％。 一般の「女子大生」とはまったく違う世界に飛び込んだ彼女たちの生活、苦悩、そして喜びを、自身が「防大女子」だった著者が詳細に描く。 実体験に加え、多くの防大OG、女性自衛官にも取材し、特殊な環境で働く女性たちの本音にせまり、課題を提示する。 【本書の目次より一部抜粋】 「防衛大学校」とはどんな組織か 防大を目指す理由 「中高は文科系」も少なくない防大志望者 テレビなし、腕立て伏せに「これが防大か」 わずか五日で一割退校 防大生の一日 ひたすら匍匐前進の陸、お茶を飲む余裕のある空 「目指すべき学生のあり方」とは 防大生同士の「絆」は固い 男女の友情は成り立つのか 「女子部屋の緊張感が異常」 メンブレ、リスカ、自殺ーー心が折れるとき 卒業後、自衛官にならなかった防大生 部隊という現実に直面する元防大女子たち ロールモデルの不在 はびこるハラスメント 防大女子のこれから 【著者プロフィール】 松田小牧　（まつだ・こまき） 1987年、大阪府生まれ。 2007年防衛大学校に入校。人間文化学科で心理学を専攻。 陸上自衛隊幹部候補生学校を中途退校し、2012年、株式会社時事通信社に入社。 社会部、神戸総局を経て、政治部に配属。 2018年、第一子出産を機に退職。 その後はITベンチャーの人事を経て、現在はフリーランスとして執筆活動などを行う。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

ジョー・バイデンが副大統領当時に手を付けた “核兵器と同じ目的を達成する非核手段”とは何か？ ◆ロシア・中国が先行する新型兵器 ◆極超音速ミサイルが日米に突きつける課題 マッハ5以上のスピードでコースを替えながら飛翔する「極超音速ミサイル」は、迎撃は不可能といわれており、中国とロシアではすでに開発、配備されたと考えられている。この「極超音速ミサイル」の登場が、第2次世界大戦後、70年以上にわたって続いた核を搭載した弾道ミサイルによる『恐怖の均衡』という時代の終焉を意味すると言われている。それは、日本の安全保障にとっても大きな転換期となることは間違いない。バイデン大統領が正式に就任し、世界と日本の安全保障環境にも新しい常識が生まれるだろう。日本の平和はどう守っていくのか？フジテレビで防衛問題を担当する報道局上席解説委員の能勢伸之氏による解説で、その行方を考えるヒントとなる1冊だ。

海上自衛隊はすでに中国海軍に凌駕されている。 日本に残された時間は短い。 いますぐ日中の戦力ギャップを埋める行動を起こさなければ日本の未来はない。 2020年5月、衝撃的な論文がワシントンの安全保障研究機関「戦略予算評価センター」から公表された。「中国海軍が日本の海上自衛隊に対して戦闘能力で大幅に優位に立ち、尖閣諸島領有や東シナ海の安定、さらに日米同盟に危機をもたらす」というのだ。しかも執筆者がトシ・ヨシハラという、米国の人民解放軍研究の泰斗だったため、その衝撃の度合いは強かった。 兎角、「中国人民解放軍は『数』で自衛隊に勝るものの、練度や装備、性能では自衛隊のほうがずっと上。よって自衛隊が負けることはない」と言われるが、実際のところはどうなのか? 陸上自衛隊で陸将まで務め、退官後、富士通システム統合研究所安全保障研究所で人民解放軍の研究を積み重ね、世界屈指の識者となっている著者が、その情報のすべてを集積~分析! 現実はどうなのか? その全貌が浮き彫りになる。 目次 第一章 トシ・ヨシハラ論文の衝撃 第二章 トシ・ヨシハラ論文に対する分析・評価 第三章 中国の核戦力と核電磁波パルスの脅威 第四章 航空戦力の比較 第五章 宇宙戦戦力の比較 第六章 サイバー戦能力の比較 第七章 AIの軍事利用 第八章 日中戦力比較の総括と日本の安全保障への提言

米中の覇権争いが過熱し、韓国が中国陣営に飲み込まれそうな現在、台湾は日本にとって安全保障上の最重要地域である。日本の安全保障の枠組みは「日米韓」から「日米台」にシフトしつつあるのだ。中国共産党にとって「核心的利益」である台湾は、日本の安全保障上でも「核心的利益」なのだ。自衛隊の元陸将、元空将、元海将たちが中国の野望と台湾情勢、台湾防衛、さらには日本のとるべき道について緊急分析し解説する。 第一章　米中覇権争いと中国の安全保障戦略 米中貿易戦争と米中覇権争い／米中覇権争いに関する米国の見方／世界一の覇権国を目指す中国／中国の安全保障戦略 第二章　米国の安全保障戦略 国家安全保障戦略／国家防衛戦略／エア・シー・バトル構想／ランド研究所の「地対艦ミサイルによるチョークポイント防衛」／インド太平洋戦略／CSBAの新戦略「海洋プレッシャー戦略」 第三章　劇的に変化する朝鮮半島情勢 第四章　重要性を増す台湾 台湾の独立を巡る台湾と中国の攻防／米国にとっての台湾／日本にとっての台湾 第五章　シミュレーション：第四次台湾海峡危機 第三次台湾海峡危機の経緯と分析／米国の軍事介入を左右する条件／シミュレーション：第四次台湾海峡危機／シミュレーションの解説 第六章　日本の安全保障を考える インド太平洋戦略／日本の戦略から欠落した台湾／台湾有事と日本の法制度上の問題／日本の国家安全保障戦略など戦略文書の問題点／日本の安全保障のあるべき姿

第二次安倍政権誕生後の7年間、日本の防衛費は右肩上がりを続けている。その多くを占めるのが米国製兵器の購入費や維持費だ。対日貿易赤字を減らしたいトランプ大統領が仕掛けるディールに応じ、官邸主導の兵器購入が進む実態を徹底取材で解明する。 本書の基になった東京新聞の調査報道キャンペーン「税を追う」は2018年10月29日から掲載が始まった。税の流れを追い、無駄づかいや政官財界の利権を明らかにするのが目的で、防衛省の兵器調達予算や沖縄・辺野古の米軍新基地建設工事、東京五輪予算、医療費・薬剤費などのテーマを掘り下げ、2019年11月までに約130本のニュース・連載記事を掲載し継続している。一連の記事は、2019年の日本ジャーナリスト会議（JCJ）大賞を受賞した。本書は第2次安倍政権で増大する防衛費に絞って追加取材し、自動車関税の引き上げを切り札に日本に兵器購入を迫るトランプ米大統領の戦略や、官邸主導で米国製兵器の輸入を拡大させ、再び軍拡の道を進み始めた日本の防衛戦略の内実に迫った。本書の取材・執筆は鷲野史彦、原昌志、中澤誠、望月衣塑子、藤川大樹が担当した。 【主な内容】 第1章 自衛隊を席巻する米国兵器〜トランプ大統領の兵器ディール 第2章 アメリカ絶対優位の兵器取引〜対外有償軍事援助 第3章 降って湧いた導入計画〜ミサイル防衛のイージス・アショア 第4章 実は火の車の防衛費〜米国兵器爆買いのツケ 第5章 聖域化する防衛費〜兵器輸入拡大で禁じ手連発

「仕事ができる人、少し先を読むことができる人は、知らず知らずのうちに、未来予測のテクニックの一部を使って、思考・分析を繰り返しているのである」（著者） 自分の周辺の未来、自分が予測する業界の今後を可能なかぎり正確に予測する技術ーー。 世界の情報機関がごく普通に使っている思考法・分析手法を駆使することで、「未来予測」はぐっと身近なものになる！ 質問の再設定、アウトサイドイン思考、フレームワーク分席、クロノロジー＆マトリックス、シナリオ・プランニング･･････ 安全保障の最前線で磨かれた機密メソッドを、一般向けに改良、とうとう実現させた驚きの技法を初公開。 はじめに 第１章　未来予測とは何か 第２章　情報分析の技法 第３章　未来予測のための情報分析法 第４章　ケーススタディ１　将来有望な職業を予測する 第５章　ケーススタディ２　未来のベストセラーを予測する 第６章　ケーススタディ３　これからの世の中を予測する

南シナ海を統制しつつある中国が次に狙う東シナ海。もし明日、魚釣島に人民解放軍が侵攻したら……。米シンクタンクで海軍アドバイザーを務めた著者が、日中の戦力差を冷静に分析しシミュレーション。自力で国土と領海を守れる日本になるための戦略を示す。　■南シナ海の大半をコントロール下に置いた中国。フィリピン、ベトナム、インドネシアの抗議も虚しく軍事拠点化を急速にすすめている。そして次に狙うのは、東シナ海。いつ魚釣島に上陸してもおかしくはない。中国船が日本の領海への侵入を繰り返すのは、状況が差し迫っていることの顕れであろう。　■北村淳氏は指摘する。日本人は願望と現実を混同してしまっている……と。「中国軍は弱くあってほしい」「中国が攻めてきたら、米軍が守ってくれるはず」といった、事実から目を逸した「平和ボケ」を続けている。　■実際はどうだろうか？　近代的戦闘機を日本の5倍以上の数を備えるなど、中国との海洋戦力差はすでに歴然。魚釣島から同距離圏内の航空基地の数は中国が日本を圧倒。これらは本書で紹介されている一部でしかないが、仮に人民解放軍が魚釣島を攻めたら、日本に残された選択肢は「降伏」の2文字しかなくなる。魚釣島に中国が拠点を築いてしまえば、次は宮古島、石垣島……。そんな最悪のシナリオは絶対に避けなければならない。　■本書は米シンクタンクで米海軍、米海兵隊へテニカルアドバイザーを務めた著者が、冷静にかつ詳細に日中の海洋戦力差を分析。中国が魚釣島に侵攻した場合、日本はどうなるか、米軍がどう動くかをシミュレーションし、軍事面、戦略面、外交面において現在に日本に不足する要素を明確にしつつ、日本の国土と領海を守るための具体的な戦略を示す。　■領海に侵入を許さないため防衛ラインの設定、人民解放軍と対峙するために必要な軍備、再考すべきアメリカとの関係の在り方。そして、変えるべき日本人の意識。中国指導部の日本への無謀な侵攻作戦の発動を控えさせるためには、日本が海洋上に中国を撃退できる防衛体制が整えられるかどうかにかかっている。そのための指針がこの一冊に凝縮されている。日本を守れるのは、日本だけーー。